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各委員会活動

各委員会活動

財務委員会   評議員選考委員会   会則委員会   保険診療委員会   ガイドライン委員会   支部委員会   学会誌委員会   国際委員会   学術・用語委員会   倫理委員会   症例登録委員会   教育・広報委員会  

財務委員会

委員長:稲葉 毅
 現在、財務委員会の活動はほぼ、予算案作成と決算報告が大半を占めている。換言すれば、委員会費等の出費で問題が生じたことは非常に稀であり、少なくとも一昨年までは予算不足のような問題も起こっていなかった。しかし、昨年のAPHSで大幅な赤字が出たことなども鑑み、2020年以降、学術集会運営費も学会本会の管轄となることが内定している。それに伴って今後、財務委員会の業務が大きく変わることが想定される。具体的には学術集会の運営規模や開催地などを、理事会や学会長と共に選定の段階から財務的な側面から考えていくことなど、単なる事務仕事を超えた業務の増加が予想される。

評議員選考委員会

 

会則委員会

委員長:島田長人
昨年、早川哲史先生が日本ヘルニア学会第3代理事長に就任され、学会の会則および施行細則の大幅な見直し作業が行われてきました。会則では、会員の定義をはじめ役員・評議員そして委員会に関する変更や追記事項があります。また施行細則では、評議員申請者の業績に関する見直しをはじめ、新たに評議員更新審査の細則や委員会出席に関する費用の支払い基準などが設けられました。また、会則・施行細則と別に、各委員会規則も新設されました。この変更は2017年6月1日から施行となります。会則や施行細則などは学会運営の基盤になります。今回の改訂が、本学会の今後の盤石な体制作りに寄与できることを期待します。

保険診療委員会

委員長:和田英俊
平成30年度診療報酬改定の改正要望に関する活動

  1. 外保連からの学会独自調査のアンケート(2016年9月)
    鼠径ヘルニア手術(直視下)について日本ヘルニア学会の各支部にアンケートをお願いした。全国の約63施設から回答が得られた。その回答結果を外保連に提出した。
  2. 平成30年度診療報酬改定の要望項目の決定(2016年11月)
    (新規項目)
    1. 鼠径ヘルニア手術(直視下)(複雑なもの)
    2. 巨大腹壁瘢痕ヘルニア手術
    (改正項目)
    1. 短期滞在手術等基本料3鼠径ヘルニア手術(直視下)の両側手術の増点
    2. 鼠径ヘルニア手術(直視下)の増点
    3. 腹腔鏡下腹壁瘢痕ヘルニア手術の増点(日本消化器外科学会が要望書を作成)
  3. 日本ヘルニア学会から各支部へのアンケート(2017年3月)
    鼠径ヘルニア手術(直視下)(複雑なもの)の要望に対して現状を把握するため各支部にアンケートをお願いした。その結果、メッシュ使用後再発、巨大ヘルニア、患者BMI30以上において必要医師数が多く手術時間が延長したため、“複雑なもの”として抽出した。
  4. 外保連へ2.の4項目(新規2、改正2)の要望書を提出(2017年03月)
  5. 厚労省のヒアリング(2017年8月1日)
    厚生労働省との“医療技術評価・再評価に関するヒアリング”が東京で開催された。当学会からの出席者は木村泰三先生、今津浩喜先生、松原猛人先生で、巨大腹壁瘢痕ヘルニア手術と鼠径ヘル二ア手術の増点の2項目についてプレゼンテーションを行った。

ガイドライン委員会

委員長:蜂須賀 丈博
冲永功太日本ヘルニア学会理事長の提唱により日本ヘルニア学会は、2010年ガイドライン委員会を立ち上げ、初代ガイドライン委員長である柵瀬信太郎前日本ヘルニア学会理事長を中心として作業を開始しました。Mindsガイドライン作成の手引2007に準拠して作成を進め、その後5年の歳月を経た2015年5月18日「鼠径部ヘルニア診療ガイドライン2015」が発行されました。6月金原出版と出版契約書締結し、無事出版の運びとなり、さらに2016年1月日本ヘルニア学会ホームページにモバイル版として掲載され、自由に閲覧することが可能になっております。
 現在、新たなガイドラインの改訂に向け、作業を開始しております。今回は、Minds診療ガイドライン作成の手引き2014に基づき、ガイドライン総括委員会、ガイドライン作成グループ、システマチックレビュー(SR)チームの三層に組織を分け、それぞれが原則として独立して作業を進めるという形式をとる予定です。内容に関しては、前版の内容を踏まえ、判明している課題に対応しますが、基本的にはUpdateする方針です。

支部委員会

委員長:渡部和巨
支部委員会は日本ヘルニア学会の下部組織として全国47都道府県の有志の医師がヘルニアについての研究会を興し、研修医教育を始め、より身近にヘルニアについて話し合える場として機能しています。2016年からは総会で支部推薦演題のセッションを設けてトップ3には賞金が授与されます。昨年、今年のトップ3を掲載しています。次はあなたがここに掲載されるでしょう。ヘルニアのような日常良く遭遇する疾患は逆に、治療が難しい症例も高い頻度であります。従って、身近の支部会員との相談など治療に役立つ相互協力が可能になれば支部の意義は大きいと考えます。現在、北海道、東北、群馬、栃木、茨城、埼玉、東京、千葉、神奈川、信州、新潟、北陸、東海、滋賀、関西、中国・四国、九州、沖縄の18の支部があります。是非、各支部にヘルニア仲間を作って、切磋琢磨し、総会の発表演題の質の向上に繋がる事を期待しています。

 

支部推薦演題セッション表彰者

■第13回日本ヘルニア学会学術集会 平成27年5月22日
本山博章 (信州大学医学部外科):信州支部
「腹腔鏡下ヘルニア修復術(TAPP)症例に基づく,高齢者鼠径ヘルニアの病態解析」

■第14回日本ヘルニア学会学術集会 平成28年10月29日
佐藤大介(斗南病院外科):北海道支部
大学および関連病院が一体となったTAPP教育プロジェクト~一外科医の教育効果
大関舞子(市立ひらかた病院外科):関西支部
成人鼠径ヘルニアに対するTEP法の定型化によるラーニングカーブの検討
久留 裕(原三信病院外科):九州支部
Lichtenstein法におけるセルフブリップメッシュ展開の工夫

■第15回日本ヘルニア学会学術集会 平成29年6月1日
1位 坂本友見子 国立病院機構相模原病院外科(神奈川支部)
「小児期鼠径ヘルニア手術後の成人再発症例の検討」
2位 福島健太郎 信州大学消化器外科(信州支部)
「ヘルニア修復術後の対側ヘルニア症例の検討」
3位 平良 済 大浜第一病院外科(沖縄支部)
「腹腔鏡下鼠径ヘルニア修復術(TAPP法)の困難症例に対する手術手技」
3位 関口久美子 日本医科大学千葉北総病院外科・消化器外科(千葉支部)
「当科における閉鎖孔ヘルニア症例の検討」

学会誌委員会

委員長:宋 圭男
2014年6月の日本ヘルニア学会誌Vol.1 No.1発刊時より編集委員長としてご苦労下さいました小山 勇先生が顧問となられました。
宋 圭男が新たに編集委員長を務めさせて頂きます。
編集委員は井谷史嗣、伊藤 契、稲葉 毅、上村佳央、嶋田 元、中川基人、蜂須賀丈博、三澤健之、諸富嘉樹、和田則仁先生にお願いいたしました。
また、評議委員の先生方にも引き続き査読等でご協力頂きたいと思います。
会員の皆様にはご指導、ご鞭撻を賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。 学会員の皆様の積極的な投稿をお待ちしております。

国際委員会

委員長:吉田和彦
2016年10月27日から28日には、柵瀬信太郎会長のもと、本邦で初めて招致した第12回アジア太平洋ヘルニア学会 (The 12th International Congress of the Asia Pacific Hernia Society)が、第14回日本ヘルニア学会学術集会と合同で開催されました。その際に、演題の募集や学会の運営に積極的にかかわりました。
2017年9月21日-23日に台湾Kaohsiung(高雄)で開催されるThe 13th International Congress of the Asia Pacific Hernia Societyへの演題応募を、会員の皆様にお願いしております。
委員会としては、国外の学術集会や雑誌の情報を会員の皆様に的確に発信し、国際的な学術交流を活発化することを目指しております。会員の皆様のより一層のご協力をお願いいたします。

学術・用語委員会

委員長:三澤健之
近年,鼠径ヘルニアのみならず,様々な疾患に関するガイドラインが国内外から発信されております.当然のことなら,世界の公用語としての英語で記された学術用語と古くから使われてきた日本語のそれとは様々なレベルで定義やニュアンスに齟齬が生じます.また,医学の進歩に伴い,日々新たな用語が生まれます.学術用語は,国内はもとより,国際的なディスカッションを行ううえでの基本となるものです.本委員会では冲永功太,柵瀨信太郎の両名誉理事長,早川哲史 現理事長を顧問とし,可能な限り海外と乖離のない学術用語をアップデートして参りたいと考えております.

倫理委員会

委員長:長江逸郎
2017年活動状況

  1. エルゼビア・ジャパン株式会社よりガイドライン内にある「ヘルニア学会分類」の転載許諾申請があった。
    →この申し入れに対し、「引用が明記されていること」を確認。委員会で検討し問題ないことから許可
  2. 日本ヘルニア学会 利益相反自己申告書を作成

症例登録委員会

委員長:宮崎恭介
症例登録委員会は、2016年11月に立ち上がった新しい委員会です。現在、欧米では、鼠径部ヘルニアや腹壁瘢痕ヘルニアの症例登録が盛んに行われています。各施設の症例数、術式、術後合併症を個々に議論するのではなく、その国として全体像を把握し、腹壁ヘルニアに関して、手術の質をコントロールしていくことが重要であると考えられています。日本ヘルニア学会としても、数年前から、腹壁ヘルニアの症例登録の必要性を議論しており、この度、症例登録委員会が設立されました。
 症例登録委員会としては、まずは鼠径部ヘルニアから症例登録を行う準備を進めています。具体的に、どのように症例登録を行うのか?全国の鼠径部ヘルニアに関わる一般外科医が登録しやすい方法を模索中です。
 日本ヘルニア学会会員の皆さま、どうぞ、よろしくお願い致します。

教育・広報委員会

委員長:上村佳央
教育・広報委員会は2017に新しく日本ヘルニア学会の委員会として開設されました。 委員会開設の目的は、ホームページ等を活用し、一般の皆様には腹部ヘルニアとはどんな病気か?-その検査・診断・治療の流れ-などをやさしく解説し、実際に腹部ヘルニアと診断された場合に役立てて頂きます。 一方、会員の皆様には日本の腹部ヘルニア治療の教育と安全な手術手技の普及を目指して、情報提供をするとともに腹部ヘルニア関連の資料、情報を蓄積して会員が効率的に利用できるように致します。また、学術大会や教育セミナー、理事会や委員会の活動を迅速に伝達することなどです。